ごあいさつ

会長のごあいさつ

甘利 俊一

甘利 俊一

公益財団法人 日本数学検定協会 会長
理化学研究所 栄誉研究員
東京大学 名誉教授

数学はおもしろい、夢中になってしまう、これがみなさんの感想ではないでしょうか。私もそうです。だから、人類は古代から数学を作ってきたのでした。ギリシャで、中国で、アラビアで、インドで、数学は生まれ育ちました。日本でも江戸時代の和算は相当のレベルに到達したのです。

これは、脳のなせる技です。人の脳はいつのまにか、数学的な思考をするように発展したのです。これは、言語をあやつり、概念を作り、関係を調べる、こうした能力と同じ根を持ちます。

人類は、社会生活のなかでこの能力を培ってきました。仲間との共同作業にはコミュニケーションが必要で、そのためには自分の意図を自分で知り、相手の意図を理解する心が必要です。心、意識、言語、数学など、みな同じ脳の産物です。数学は知の体系として文明社会で確立し、発展してきています。数学的に考えることは楽しい。それなのに、世の中には数学嫌いも多い。これはなぜでしょうか。

学習の課題が年次ごとに設定され、教育課程として固定化し、試験の対象となってしまった。これは、社会のシステムとして、やむをえないのかもしれない。でも、これが数学をじっくりと考える楽しみを奪い、解き方を知識として暗記し、すばやく応答するという技に変えてしまった。脳はそのような暗記はきらいです。考えることが好きなのです。

数学はこれを職業とする純粋数学者のためのものであり、他の人々は受験科目として耐え忍び、時には点を稼ぐのに効率の良い科目であるなどという誤解が拡がります。だから、2次方程式の解法など教える必要はない、日常生活でそんなものは使ったこともない、などという評論をする有名人が現れます。

数学は受験のためのものでしょうか。とんでもない、人間の本性に根ざす、考える喜び、ものごとを筋道を立てて整理し、推論し、解を求める喜びにあるのです。だから、数学者にならない人でも、理科系はもちろんのこと、文科系の人たちにも、数学の素養が必要で、その楽しさを知ることが役に立つのです。これは人類の築いた文化なのです。

初代の一松信会長、次代の秋山仁会長に続いて、私が三代めの会長に推挙されました。たいへん重い役ですが、数学の好きな私にとって、このような喜ばしい仕事を晩年にできることは身に余る光栄です。
皆さんとともに、数学の楽しさを味わい、同志を拡める道を進んでゆきましょう。

理事長のごあいさつ

髙田 忍

髙田 忍

公益財団法人 日本数学検定協会 理事長

最近、東京都心ばかりでなく地方でも海外の方を多く目にする機会が増えてきました。

わたしたちの生活においても、ネット社会の発展にともない、国内外を問わず、多くの情報が容易に得られる時代へと変わりました。さまざまな分野で活躍される方、いろいろな地域で注目を集める興味深い事例など、世界の情報がリアルタイムに見られるようになり、日本はグローバル社会の一員として、これまで以上に国際的な視点をもち、積極的に対応していくことが求められます。

日本の長い歴史のなかで、日本は島国であるがゆえに独自の文化を育んできましたが、一方で、大なり小なり海外との交流を図りながら技術力の高さや感性の鋭さを発揮して海外の文化を日本の文化として同化させてきました。その文化の発展は世界からも高く評価されています。たとえば、SDGs の「誰ひとり取り残さない」という理念は、“ おかげさま ” や “ もったいない ” という精神と結びつき、これまでの日本人の生活や行動様式が十分に世界をリードできることを証明してきました。また、STEAM 教育においても、長年にわたり私たちの生活と密接に関わっています。江戸時代のまちづくりや明治期以降の産業発展など、多くの変化に直面し、社会課題を解決してきた実績は、目をみはるものがあり、日本独自の強みといえます。海外から見ても稀有な文化をもつ日本だからこそ、インバウンドの成功に結びついていると考えられます。

このように優れた文化をもち、海外からも注目されているということは、いわゆる「失われた 30 年」を十分に取り戻すことができるのではないでしょうか。

公益財団法人日本数学検定協会(以下「当協会」)は、2023 年度から始まった中期経営計画のなかで「検定事業者から人財育成プロデュース事業への変革」をテーマに掲げ、さまざまな挑戦を行ってきました。事業としては、実用数学技能検定「数検」を中核としていることに変わりありませんが、「ビジネス数学検定」や「データサイエンス数学ストラテジスト」などを複合的に組み合わせて数学の社会実装に向けた新たな取り組みを行ってきました。その過程で多くの自治体や大学の関係者と人財育成について意見交換を交わし、そこで共通して言えるのは、データを正しく扱える人財の不足やその育成手法に課題があるということです。数学を理解している人は多く存在しますが、その知識を社会でどのように活用するかについての理解が不十分な場面も見受けられ、数学を駆使できる人との乖離があります。こうした現状を踏まえると、数検の受検をただ広めていくだけでは根本的な人財育成にはつながりません。地域の課題と向き合い数学を効果的に使うことを多角的に学べる環境の創出が重要となります。

当協会ではビジネスにおける5つの数学の力として把握力・分析力・選択力・予測力・表現力を提唱していますが、失われた 30 年を取り戻すカギとなるものが表現力です。

SNS が発展を遂げるなかで、情報発信力が重要な役割を担うことは申し上げるまでもありませんが、エビデンスにもとづいた説得力のある発信が不可欠です。そのためには、自らデータを解析し、数学的な裏づけを用いた情報を発信する力が求められます。そのようにして導き出された発信材料をもとにして、たとえば自社の新たなビジネスの創出のためにわかりやすく正確に伝える力が表現力です。さらにこの表現力にアートの要素が加わることによって魅力的な商品が生み出され、世界中から認められるものができあがります。実際に、今のアメリカで大成功を収めている企業はまさに数学を基盤としたビジネスが目立ちます。

日本は、「OECD 生徒の学習到達度調査」(PISA)や「国際数学・理科教育調査」(TIMSS)の調査でも数学力については上位をキープしています。しかし、これらの調査で示される高い学力が、社会に十分に浸透していないのが現状です。裏を返せば、これを社会に生かすことができれば、日本は大きく飛躍できる可能性を秘めています。

私たちの取り組みはまだまだこれからですが、人財育成プロデュース事業を通じて日本ばかりでなく、世界中の人々の数学への興味喚起と数学力の向上に貢献してまいります。