算数・数学の実用的な技能を測る、実用数学技能検定「数検」（数学検定・算数検定、以下「数検」）を実施・運営している公益財団法人日本数学検定協会（所在地：東京都台東区、理事長：清水静海、以下「当協会」）は、公益財団法人数学オリンピック財団（所在地：東京都新宿区、理事長：森田康夫、以下「数学オリンピック財団」）が2023年7月2日～13日に千葉県千葉市で開催する予定の「第64回国際数学オリンピック日本大会IMO2023（IMO: The International Mathematical Olympiad、以下「国際数学オリンピック」）」の開催趣旨について賛同し、シルバーパートナーとして支援してまいります。

数学オリンピック財団公式サイト内「国際数学オリンピックIMO2023パートナー」ページ

国際数学オリンピックとは

国際数学オリンピックは、世界中の国々の数学的才能に恵まれた若者を見出し、その才能を伸ばすチャンスを与えること、および、数学好きの少年・少女や教育関係者の互いの交流をめざすことを目的として、1959年から毎年7月に、参加各国の持ち回りで開催されています。日本は1990年から国際数学オリンピックに参加し、2003年には、数学オリンピック財団が日本大会を東京で開催しました。そして2023年には、20年ぶり2回めの日本開催が予定されています。
算数・数学の普及啓発等を理念として掲げている当協会としては、国際数学オリンピックの開催趣旨・意義について賛同し支援することで、わが国の数学および数学教育の振興、ならびに青少年の健全育成に寄与していきたいと考えています。

第64回国際数学オリンピック日本大会（IMO2023）紹介パンフレットページ

当協会の応援メッセージ

なお、当協会の理事長・清水静海による参加選手への応援メッセージは、以下のとおりです。

【清水 静海／公益財団法人 日本数学検定協会 理事長】
日本で開催される国際数学オリンピック2023のパートナー団体として関わることができますことを、たいへん光栄に思います。数学は、紀元前より多くの人々が努力を重ね、創り上げてきたもので、人類の叡智の結晶といえます。現在も、その努力は継承され、多くの人々が一線で奮闘しています。参加選手のみなさんは、各国の予選を勝ち抜いた若手のホープとして、今後、数学の新たな創造や応用などを担っていただくことになるでしょう。みなさんの益々のご発展、ご活躍を心から期待しています。

当協会は、国際数学オリンピックのような理数教育の充実に向けた普及推進イベントなどに積極的に関わることで、今後も広く国民のみなさまに算数・数学を学習する大切さや、楽しさを伝える普及啓発事業を充実させてまいります。

開催概要

大会名称：第64回国際数学オリンピック日本大会（IMO2023）
主催：公益財団法人 数学オリンピック財団
共催：国立研究開発法人 科学技術振興機構（JST）
後援：文部科学省
開催日程：2023年7月2日（日）～13日（木）
開催予定地：千葉県千葉市
参加予定国：110か国・地域
参加予定人員：選手660人（6人×110か国・地域）
　　　　　　　役員220人（2人×110か国・地域）
大会運営委員：学術委員100人
　　　　　　　ガイド220人

支援企業・団体：
●エグゼクティブ・プラチナスポンサー
富士通株式会社　ジブラルタ生命保険株式会社
●プラチナパートナー
日本電信電話株式会社　Arithmer株式会社
●ゴールドパートナー
株式会社ナガセ　株式会社公文教育研究会
●シルバーパートナー
公益財団法人豊田理化学研究所　日本電気株式会社　第一生命ホールディングス株式会社
明治安田生命保険相互会社　株式会社みずほフィナンシャルグループ　株式会社三井住友フィナンシャルグループ
株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ　トヨタ自動車株式会社　公益財団法人孫正義育英財団
東京海上日動火災保険株式会社　三菱電機株式会社　株式会社三菱ケミカルホールディングス
公益社団法人日本アクチュアリー会　学校法人河合塾　公益財団法人 日本数学検定協会
※以上、順不同、2021年5月現在

数学オリンピック財団公式サイト内「国際数学オリンピックIMO2023パートナー」ページ

数学オリンピック財団について

公益財団法人 数学オリンピック財団（The Mathematical Olympiad Foundation of Japan：JMO）は、内閣府所管の公益財団法人で、「国際数学オリンピック（The International Mathematical Olympiad：IMO）」「アジア太平洋数学オリンピック（Asian Pacific Mathematics Olympiad：APMO）」および、これらと関連する国際的な数学の競技会への参加者の選抜・派遣等に係る事業を行うとともに、その成果を踏まえ広く高等学校および中学校等における数学教育に関する調査研究、普及啓発等の事業を行い、わが国の数学および数学教育の振興ならびに青少年の健全育成に寄与することを目的としています。